ラ·モト疲労テキサス州オースティン

教授はクルマの二酸化炭素排出量と乗る人の体重について調べ、興味深い結果--米国人の体重増加とクルマからの二酸化炭素排出量増加の間には統計的に有意な相関がある--を得た。本来は留保条件がたくさんついているのだが、単純化を好む米メディアは「肥満が環境汚染の原因」とセンセーショナルに報道。当事者の教授がその一部始終を報告した。

元論文が評判を呼んだのを見て、大学はメディアの取材に備え万全の準備をした。大学新聞は想定問答を作成、素直なものでは「研究の動機」から意地悪なものは「あなたの体重は何ポンド？」といったものまであり、かなりよく出来ていた。この大学にとり、スポーツ以外で全米メディアから受けた取材で最大規模となった。

取材日に研究室で待機していると、最初は地元紙やラジオから、やがてはワシントン・ポストやロサンゼルス・タイムズといった全国紙からメールや電話で次々に質問が寄せられた。大学の広報担当者が適宜、教授につないでいく。

いくつかのメディアは教授の主張とずれた内容を記事や番組として流した。研究の細部を端折り「肥満の人々を攻撃する大学教授像」を作り上げたのだ。読者からの抗議メールが殺到、インターネット上にはブログの記事も多数出て、Googleでの名前検索結果もみるみるうちに急増した。

一連の流れを時系列に沿ってドラマチックに紹介し、学会発表と思えない（？）面白さだった。初日だったため、聴衆が10人以下と少なかったのが非常にもったいなく思えた。始めに「日本から来た記者だ」と名乗っておいたので、話の途中でネタを振ってくれたりして（「この対応は記者から見てどうですか？」云々）なかなか楽しかった。

メディア・トレーニングの成果か、このプレゼンはスライドも分かりやすく話のテンポも良くてとても上手だったと思う。日本では質の高いイメージの米大手メディアだが、重要な細部を端折ってセンセーショナリズムに走る傾向があるのは少々驚いた。取材対象から「ウソだ」と指摘されないギリギリの線で面白くまとめようと記者も必死なのだ。

ちなみに、一連の取材で一番良かったのはワシントン・ポストだそうだ。新聞記者がじっくり話を聞いた上で記事を書き、テレビ番組への出演もアレンジしたという。取材対象と信頼関係を築くのが、やはり大事なのだ。

最高裁判所は、どのような政府の一部である

彼女の話には説得力がある。子供の頃はヘッドスタート（低所得者の子供を対象にした就学援助プログラム）に通い、英語を学んだ。学費の安いコミュニティ・カレッジに通い、奨学金をもらって修士号も取得した。要するに公教育が今の地位を作り上げたのだ。「かつてコミュニティ・カレッジは、1クラス5ドルで受講できた。皆、そこで英語を学んだ。今、5ドルでは1回の駐車場料金にしかならない」。

11年に及ぶ議員生活では公教育問題に取り組んできたそうだ。豹柄シャツに真っ赤なスーツ、フルメイク。派手ないでたちに最初は驚いたが、演説は本当に上手だった。最近の関心は健康保険で、アルツハイマーに罹った父親を兄弟で交代して看ているという。実体験を上手く織り込んだ話には真実味があり、間の取り方も絶妙。会場はシーンとして聞き入っていた。

航空会社の元客室乗務員とも話をした。かつて客室乗務員は年間6万ドル稼げたが、9.11以降は非正社員を増やし賃金をカットしているという。日本と同じ状況だ。彼女もまた移民の2世。両親はドイツとデンマークから来たそうだ。

「父親はトラック運転手、母親は看護婦だった」。あるスピーカーは開口一番、こう話した。「両親の賃金は私を大学進学させるのに充分だった」。今、同じ職業に就く夫婦が子供を大学にやるには莫大な借金をすることになる。

こうした話から「真面目に働けば子供に高等教育を受けさせ、より良い生活ができる」というアメリカン・ドリームを多くの人が体験してきたことが分かった。彼らの主張は外国人の私にも非常に共感できるものだった。それが有権者の関心を惹けるかどうかはまた別の問題であるが･･･。

誰が条約を作る力を持っている？

最近40年で豊かな人はますます豊かになり、ミドルクラスは没落した。男性フルタイム労働者の賃金や家計収入のデータがそれを物語っている。1990年代後半に上位10％の所得は急上昇した。一方で中間層の収入は1970年代からほとんど増えていない。学歴別所得からも同じことが言える。大卒以上の人は所得が上がったが、高校中退者の所得はこの数十年横ばい（コーネル大学のロバート・ハッチェンス教授）。

格差拡大の背景は利益分配が不平等なためという。生産性の伸びに比べて賃金の伸びは少ないし、健康保険のカバー率も30年前と比べて下がっている（経済政策研究所のローレンス・ミッチェル博士）。最低賃金、健康保険、年金制度の改善については「政府がもっとイニシャチブを取るべき」（『仕事の裏切り』著者のべス・シュルマン氏：写真真ん中）という見方が大半を占めた。その通りだと思う。

役員報酬が異常に高いことも格差拡大に一役買っている。何人ものスピーカーが「CEOの所得が高すぎる」「おかしい」と発言していた。問題はそれを変えられるかどうかである。MITのMBA教授のトーマス・コチャン教授（写真左）に尋ねてみると「税制を変えたり透明性を高めることで是正できる」との答えだった。

政府を動かすため地元議員にプレッシャーをかけろ、というのがひとつの結論のようだ。エンロン事件の直後にSOX法が出来たのは世論の後押しあってこそ。ミドルクラスを回復するため、働いた人が報われる制度を求めよ。声を上げれば変えられる---。こうした主張はいかにもアメリカらしい。

特に頻繁に話題に上ったのは健康保険。「今度の選挙で話題にすべき」と話している人が何人もいた。もうすぐ公開されるマイケル・ムーアの新作映画も健康保険をテーマにしている。日本では皆保険に慣れていたが、アメリカでは大卒労働者でも7割、高卒では4割しか健康保険に入っていないそうだ（ミッチェル博士）。世界一豊かな国がこれでは、たしかにおかしい。

ムーア監督の方は作品から想像できる通りの話ぶり。冗談や皮肉、政治的アジテーションを交え客席を沸かせた。一方、原監督はどんな質問にも明快な答えを避けた。一言では表せない複雑な感情を曖昧な表現で説明しようと試みていた。通訳は非常に上手な方だったが、それでも原監督の真意を伝えるのは難しかったようだ。

対談終了後の休憩時間に、アメリカ人の友人に感想を尋ねてみると「あの監督はdepressionなんだね･･･」という。これは「自分の作品を海外で広く上映したいと思うか。監督としての成功をどう考えるか」という質問に対する原監督のコメントに対する感想だ。

監督は、自分が幸せになれるとは思わない。自分の内面には危険な衝動があるからだ、といった答えをした。こういう物言いはアメリカ人には抑鬱的と映るようだ。この友人は日本在住経験があり、日本関連の本もよく読んでいる。いわゆる子供っぽいアメリカ人学生とは全然違うが、そういう人にすら、原監督の話し振りは分かりにくかったようだ。

これが文化差なんだなと感じた。日本では例えば「最近どうですか？」と尋ねられたら「すごくうまくいっています」と答えるより「まあまあですね」と言っておいた方がしっくりくる。「その服、いいね」と褒められたら「ありがとう」と言うより「意外と安かったんですよ」くらいの方が自然だ。一方、アメリカ人に"I like your dress."と褒められたら、ストレートに"Thank you!"と答えるのがいい。こちらへ来て数ヶ月経ち、適切な表現のあり方の差を何となく感じていたが、この対談にはそういう文化の違いが出ていたと思う。

表現方法の違いからか、アメリカ人には映画の趣旨が間違って捉えられたこともあった。原監督の元妻を描いた『極私的エロス』は観客の一部に「反フェミニスト的」と評されたが、全くの誤解である。

映画に登場する元妻は行動派のフェミニスト。監督を捨て、子連れで沖縄に渡ってしまう。一緒に暮らし始めた相手は女性だ。2番目の子供は駐日米兵との間にできたものだ。映画にはこの女性と監督の現在の妻（映画の共同製作者でもある）の出産シーンが出てきて驚かされる。これが反フェミ映画であるわけはなく、むしろ「女の自立」云々と理屈をこねないところが、フェミを超越していると私には映ったのだが。